Lecturer or Associate Professor academic staff

講師または准教授(教職員) — Machine-translated title

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東京大学生産技術研究所 物質・環境系部門 教員 公募要領

1.職名・採用人数:講師または准教授 1名

2.勤務形態: 常勤(正職員)

3.所 属: 東京大学生産技術研究所 物質・環境系部門

4.勤務場所: 東京都目黒区駒場4-6-1

変更の範囲 : 本学の指定する場所 (配置換又は出向を意に反して命じられる

ことは原則ない。詳細は東京大学教員の就業に関する規程第 4 条による。 )

5.職務内容: 物質, 材料,エネルギー, 環境などの分野を含む, 広い意味での材料工学分

野に関する研究ならびに大学院教育。 なお, 着任後は独立して研究室を運営

していただきます。

変更の範囲:配置換、 兼務及び出向を命じることがある (意に反して命じら

れることは原則ない。詳細は東京大学教員の就業に関する規程第 4 条によ

る 。)

6.応募資格: 1)先導的な研究実績をもち,今後とも独創的な研究を追究していける方。

2)研究を通じた学会活動等の実績を有しているか,それに意欲のある方。

3)大学院教育をはじめとする人材育成に熱意のある方。

4)博士の学位を有する方。国籍は問いません。

7.着任時期: 2027年4月1日

※試用期間あり(6か月)

8.契約期間: 期間の定めなし。

9.賃 金 等: 学歴・職務経験等を考慮して決定。昇給制度あり。

参 考: 博士修了/講師 40 万円~ 准教授 47 万円~

諸手当: 賞与(年2回) ,通勤手当(原則55,000 円まで)の他,本学の定

めるところによる。

10. 就 業 日: 週5日勤務(月~金)

※土日、 祝日法に基づく休日、 年末年始 (12月29日~1月3日)は休日。

11. 就業時間等:専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分、 週38時間45分勤務し

たものとみなす。

12.休 暇: 年次有給休暇、特別休暇 等

13. 社会保険等 :共済組合、 雇用保険、 労災保険については法令の定めるところにより加入。

14.提出書類: 1)履歴書(写真貼付のこと) :下記URL からダウンロードしてください。

https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/about/jobs/r01.html

2)業績リスト(学術論文,総説・解説,著書,特許等知的財産権,招待講

演,受賞,競争的研究資金の取得状況,等を含む) 。

3)これまでの研究概要(A4で2枚以内。図表を含むことも可) 。

4) 主要論文3編について, それぞれの書誌情報とDOI および論文内容につ

いての簡単な解説(A4で1枚以内) 。

5)今後の研究・教育に関する計画・抱負(A4で2枚以内。図表を含むこ

とも可) 。

6) 応募者に関して照会可能な方2名の氏名・所属と連絡先(電話番号・電

子メールアドレスを含む) 。

7)学生に対するセクハラ・性暴力等を原因とする過去の刑事罰、行政処分

及び懲戒処分にかかる申告書:下記 URL からダウンロードしてください。

https://drive.google.com/drive/folders/1WyZtFYThRkP1_7XWqOvf23_eHWn-

YtVx?usp=sharing

※ 以上の書類をそれぞれ PDF ファイルとし,それらを 1~6 の順序のまま

結合して 1 つの PDF ファイルとし,

https://www.dropbox.com/request/2kbqwi3l9jnxpxbyq3paへアップロードくだ

さい(万一困難な場合には,電子メールにてご相談下さい) 。

15.公募締切日:2026年12月24日(木曜日)(必着)

適任者の採用が決まり次第、募集を締め切ります。

16.選考方法: 書類による第1次選考後,その合格者に対し面接等による第2次選考を行

う(原則として対面の予定,オンライン実施もあり得る) 。面接に必要な旅

費,滞在費等は応募者の負担とする。

17.問合せ先: 東京大学 生産技術研究所 金属系主任・教授 八木 俊介

E-mail:syagi@iis.u-tokyo.ac.jp

電子メールのサブジェクトは必ず「※物質・環境系部門教員応募」としてく

ださい。

18.募集者名称:国立大学法人東京大学

19.その他: ・応募の秘密は厳守し、応募書類は採用選考の目的以外には使用しません。

・応募書類は原則として返却いたしません。

・採用時点で、外国法人、外国政府等と個人として契約している場合や、外

国政府等から金銭その他の重大な利益を得ている場合、外為法の定めによ

り、 一定の技術の共有が制限され、 結果として本学教職員としての職務の達

成が困難となる可能性があります。 このような場合、 当該契約・利益につい

ては、職務に必要な技術の共有に支障のない範囲に留める必要があります。

・東京大学では,若手研究者育成・支援,ジェンダー平等及びダイバーシテ

ィ推進に取り組んでおります。

・本学は男女共同参画を推進しており、業績評価において同等と認められ

た場合には、女性を積極的に採用します。 (ポジティブ・アクション募集)

・受動喫煙防止措置の状況は敷地内禁煙(屋外に喫煙場所あり)です。

Advertisement text from The University of Tokyo, no licence stated; reproduced with attribution.

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